佐賀県文化財調査報告書 平成25年度（2013年度） 最終更新日：2023年7月13日 番号 表紙 報告書名 調査概要 副題 203 中原遺跡8 9区・10区の 調査と鍛冶関連遺物 所在地 唐津市原字溜ノ内・西畑 遺跡の時代と種類 弥生時代～奈良時代の集落跡 事業の原因 西九州自動車道建設 調査面積 25,860 m2 調査主体 佐賀県教育委員会 調査期間 平成13年5月28日～平成17年9月30日 西九州自動車道建設に係 る文化財調査報告書(15) 本書は、西九州自動車道唐津-浜玉道路建設に伴い平成13～17年度に実施した唐津市原所在の中原遺跡南側に位置する9-2区・9-3区・10区の発掘調査と鍛冶関連遺物の調査に関する報告書である。9‐2区では、弥生時代後期後半から古墳時代前期の掘立柱建物を検出している。9‐2区の北側から9‐3区は、砂丘微高地に挟まれた谷地形で、弥生時代中期後半の甕棺墓と弥生時代後期と推定される木組遺構、環状杭列を検出した。また、この地点の北西側には奈良時代の直線溝が確認されている。10区では、弥生時代中期から古墳時代前期にかけての竪穴住居と掘立柱建物、奈良時代の掘立柱建物、鍛冶関連遺物を含んだ土坑1基を確認した。遺物は、弥生土器、土師器、須恵器、土製品、石器、石製品、多様な木製品の他、鏡片、鋤先等の青銅製品と羽口、鉄滓などの鍛冶関連遺物等が注目される。また、中原遺跡出土の鍛冶関連遺物、鉄製品についての検討も加えられている。 番号 表紙 報告書名 調査概要 副題 204 佐賀県の中近世城館第3集各説編2（小城・杵島・藤津地区） 所在地 小城・杵島・藤津地区遺跡の時代と種類 中世～近世の城館跡事業の原因 国庫補助事業 調査主体 佐賀県教育委員会 調査期間 平成14年4月1日～平成26年3月 佐賀県中近世城館跡緊急分布調査報告書3 本書は、平成14年から実施された佐賀県中近世城館跡緊急分布調査事業に関連する城館各説編である。県西部の小城地区（小城市・多久市）、杵島地区（江北町・大町町・白石町・武雄市）、藤津地区（嬉野市・鹿島市・太良町）の3地区に所在する約300箇所の城館跡と関連する遺跡を収載し、主な城館としては、千葉城跡・松尾城跡・小城陣屋跡（小城市）、申川内城跡・多久御館跡・龍造寺長信館跡・梶峰城跡（多久市）、乙宮山城跡（江北町）、小通砦跡（大町町）、鍋島勝茂白石館跡・須古城跡・稲佐山城塞群跡（白石町）、潮見城跡・武雄城跡・住吉城跡（武雄市）、木場城跡・日守城跡・吉田城跡（嬉野市）、常広城跡・鹿島城跡・蟻尾城跡・山浦城跡（鹿島市）、大野城跡・竹崎城跡（太良町）を報告している。また、本事業によりデジタル化された城館関係古絵図集を収録している。 番号 表紙 報告書名 調査概要 副題 205 佐賀県内遺跡確認調査報告書30 所在地 佐賀県内一円 遺跡の時代と種類 縄文～近世の集落跡、近世の堤防跡、海軍所跡 事業の原因 国・県所管の公共事業 調査面積 1959.97ha 調査主体 佐賀県教育委員会 調査期間 平成23年4月1日～平成25年3月31日 本書は、平成23・24年度に実施した農林業基盤整備事業（佐城地区・杵西地区）、西九州自動車道建設事業、有明海沿岸道路整備事業、九州新幹線西九州ルート建設事業に係る文化財確認調査の報告書である。調査された主な遺跡・地区は、三重津海軍所跡（佐賀市）、鴻ノ巣遺跡隣接地（多久市）、伊万里市腰岳遺跡群、打越遺跡（伊万里市）、散三本遺跡、寺浦遺跡、松土居跡（小城市）である。三重津海軍所跡では、近世の土塁と溝状の落込み、松土居跡では、造成当時の硬質盛土が確認された。、鴻ノ巣遺跡隣接地では、中世の土坑、溝等が確認され、これにより、同遺跡の範囲を拡大した。 番号 表紙 報告書名 調査概要 副題 206 天然記念物カササギ生息地緊急調査事業 文化財の種類 天然記念物（生息地指定） 事業の原因 カササギ生息状況調査 調査対象範囲 佐賀県及び福岡県筑後地方 調査主体 佐賀県教育委員会 調査期間 平成23年4月～平成26年3月 平成23年度～平成25年度調査分析結果報告書 本書は、国庫補助を受けて実施した天然記念物カササギ生息地緊急調査事業の平成24～25年度の成果と、これに先行する23年度の予備調査をまとめた報告書である。この分析は九州大学理学研究院との共同研究で、平成25年度は、佐賀平野と一体的生息環境にある福岡県筑後地方を調査対象範囲に加え、また佐賀県内天然記念物指定範囲内における昭和40年代から現在に至る営巣数推移から営巣数変化要因を推定したものである。その結果、北部九州における現在の営巣中心地は福岡県筑後市付近にあり、かつては佐賀市周辺に集住してたものが、生息範囲を拡大していることが確認された。営巣数の変化では、平成初期のピーク時から減少しているものの、現在の生息数は大正12年の天然記念物の指定以来、昭和40年代までの穏やかに生息域を拡大していた頃の生息数に近似していることなどから、文化財保護上は早急な対策を行う必要はないとの見解が得られた。